当院でのインプラント治療費は以下の通りです。

基本的に１本につき
埋入手術費用＋被せる義歯の費用＋消費税　とお考えください。

※	埋入手術費用は原則として１本当たり２０〜２５万円です。 ただし、あごの骨の状態や前歯部において難易度の高いケースでは 別途に費用がかかる場合もあります。
※	被せる義歯の費用は ハイブリッドセラミック前装冠：一本につき６万円 Gold冠：一本につき５万円 セラミック冠：一本につき１０万円 特殊な義歯を装着する場合は、設計に応じて別途の費用が掛かる場合があります。
※	初診の方は、インプラントの相談や　診断のみは健康保険でＯＫです。
※	負担していただく金額は２０００円程度です。

インプラントは最先端医療のため保険診療ができず、費用の問題が気にかかるという方もたくさんいらっしゃいます。
確かに、費用の面から諦める方もいらっしゃるのも事実でしょう。

平均的なケースでは、下あごの奥歯が左右とも２本とも無く、合計４本のインプラント治療をしなくてはいけないケースで、セラミック冠を被せる場合　１２０万円の費用がかかります。

しかし確立したシステムで安心して治療を受けることができ、長く付き合える「第三の歯」が得られる事を考え合わせてみると、高いかどうかはインプラントによってどのくらいのものが得られるかという問題ではないでしょうか。

合わない入れ歯に悩み、数年ごとに１本　また１本と歯を失っていき、つらい思いをしながら作り直し、そのたびに費用がかかる方を選ぶか、それとも１度にまとまった費用をかけて快適な毎日を取りもどし、トータルでは経済的だという判断をするか……。

合わない入れ歯が原因で肩こりや腰痛、頭痛などに悩まされ、憂うつな日々を送って通院するようなら、それを解消してくれるインプラント治療に費用をかけることも　かけがえのない健康のための自己投資という事になるでしょう。
さらには　インプラントにより、よく噛んで食事ができるようになると胃腸の状態が良くなったり　ガンやボケ防止になるなどの効果を考えるとなおさらです。

しかも、インプラントに関わる治療費や検査費用、交通費などは医療費控除の対象になりますから、所得によってはかなりの額が還付されます。
半分以上が還付されて　実際の費用の半分近くになることもあるのです。

当医院では　患者さんの負担を最小限に抑える努力をしています。
支払方法は　現金一括払い、分納払い、デンタルクレジットなどがあります。
以上　治療が完了するまでに、いずれかの方法で治療費の精算をしていただきます。

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確定申告の医療費控除で税金が還ってきます。

インプラント治療は高額な自費診療ですが、全て医療費控除の対象となっています。
これは　その年に行われた医療費やその時に生じた交通費に対して、年200万円までなら自営業の方もサラリーマンの方も、翌年　確定申告することによって医療費の一部が税金還付という形で戻ってくる制度のことです。

サラリーマン世帯の場合、税金が還ってくると言えば年末調整の事だと思いがちですが、そうではありません。
年末調整は生命保険や社会保険の控除を会社が本人に代わって行ってくれるものですが、医療費控除は会社まかせにはできません。
自ら確定申告を行って初めて還ってくるものなのです。

医療費控除は、1年間に医療機関に支払った医療費の合計金額が10万円を超える部分について受ける事ができる制度です。
この制度を利用する事で医療費の負担を軽くする事ができます。
医療費控除を受ければ　高いと感じる治療費もかなり軽減できる（場合によっては半分近く）ことがわかるはずです。

医療費控除は本人の医療費だけでなく、家計が同じなら配偶者や親族の
医療費も対象となります。
つまり、妻や子供の医療費はもちろんですが、仕送りをしている実家の親の
医療費も合計する事ができます。
例えば、仕送りをしている親がインプラント治療を受け、その支払いを
息子がした場合には　当然息子は医療費控除を受ける事ができるわけです。

申告は誰でも簡単にできるようになっています。

• 医療機関に支払った領収書やレシートのほか、通院にかかった交通費などを整理して合計額を計算しておきます。
  ※ただし、自家用車で通院した場合、ガソリン代や駐車料金は認められていません。
• 源泉徴収票（サラリーマンの場合）
• 印鑑
• 還付金を振り込んでもらう金融機関の口座番号

以上を用意して税務署に行き、所定の申告書に記載して提出すれば、後日指定した口座に　払いすぎた税金が振り込まれることになります。

税務署に行くのは　どうも気が進まない、また　忙しくて面倒だと言う人は郵送で済ませる事もできます。
「確定申告書(還付申告書)」と「医療費控除の内訳書」を最寄の税務署でもらうか郵送してもらい、これに記入しポストに投函すればいいのです。
確定申告の時期は　毎年2月の中旬から3月の中旬となっていますが、年末調整を受けているサラリーマンの場合には　医療費控除のみの申告なら1月からでも受け付けてもらえます。
さらに　申告の期限をうっかりして過ぎてしまった場合でも、書類、源泉徴収票（医療費控除を申告したい年のもの）、それに領収書さえ持っていれば、さかのぼって5年前までの医療費についてなら、いつでも医療費控除が受けられます。

医療費控除で直接還ってくる税金は　所得税（国税）の分だけですが、住民税などの地方税は確定申告で申告した所得に対してかかるため、医療費控除によって所得が減れば　それだけで地方税も軽減されることになるわけです。還る所得税と軽減される住民税をいっしょにした金額が自分に戻ってくる金額だと考えれば良いのです。
場合によっては半分以上戻ってくる事もあると言うのは、実はこのことです。

所得税と住民税を一緒にした返戻例を所得金額の表にしてみましたので、参照してください。

医療費控除の返戻例（単位：円）

課税所得	医療費控除額	所得税	住民税	税合計	返戻額
3,000,000 3,000,000 3,000,000	0 500,000 1,000,000	300,000 250,000 200,000	200,000 150,000 100,000	500,000 400,000 300,000	100,000 200,000
5,000,000 5,000,000 5,000,000	0 500,000 1,000,000	670,000 570,000 470,000	400,000 350,000 300,000	1,070,000 920,000 770,000	150,000 300,000
6,000,000 6,000,000 6,000,000	0 1,000,000 2,000,000	870,000 670,000 470,000	500,000 400,000 300,000	1,370,000 1,070,000 770,000	300,000 600,000
8,000,000 8,000,000 8,000,000	0 1,000,000 2,000,000	1,270,000 1,070,000 870,000	730,000 600,000 500,000	2,000,000 1,670,000 1,370,000	330,000 630,000
10,000,000 10,000,000 10,000,000	0 1,000,000 2,000,000	1,770,000 1,470,000 1,270,000	990,000 860,000 730,000	2,760,000 2,330,000 2,000,000	430,000 760,000

詳しくは国税庁のホームページで